今こそ。太陽光と蓄電池を検討するとき。

Kiyo

本日は、問い合わせが多い太陽光発電と蓄電池について紹介していきます。

目次

• はじめに
  ◼︎ 2019年問題
  ◼︎ 売電期間満了後の考え方（電気代高騰・災害への対策）
  ◼︎ 脱炭素社会
• 電気代について
  ◼︎ 電気代は生涯ローン
  ◼︎ 今後の電気料金はどうなる？
• 電気の自給自足という考え方
• 災害への備えという安心
• これからの住まい

はじめに。

なぜ太陽光発電と蓄電池が再び注目を集めているかを、本記事で紹介していきます。

2009年に開始された余剰電力買取制度は、10年目となる2019年以降、売電期間の満了を順次迎えます。

（出典：ソーラーパートナーズ）

当時の売電価格が48円/kWhと非常に高かったこともあり、2009年以降太陽光発電システム（ソーラーパネル）の設置が急増しました。

そのため2019年、売電期間の満了を迎える設置者は多く、その数は50万世帯にのぼるとされています。

売電期間の満了を迎えると、売電単価は48円 → 8円まで下がります。

すると約30円で電気を買って、余剰電力を8円で売電するというよく分からない状況が起こります。
（深夜に太陽光発電はしないので、電気を購入しないといけないため）

そこで売電期間の満了を迎えた・迎える設置者に注目されているのが蓄電池です。

（出典：TESLA）

電気を高く購入するぐらいなら、余剰電力を蓄電池に貯めて、発電しない時間帯（朝・夜）に使おうという考え方です。

さらに現在、ニュースでも取りざたされている電気代高騰や災害対策のアイテムとして蓄電池が注目されています。

上記で述べた以外にも、太陽光・蓄電池が注目されているのは、国の推進もあるからです。

それは日本が掲げる脱炭素社会と関係しています。

日本はこれまで火力発電に依存し、エネルギー資源の輸入に頼ってきました。

東日本大震災以降、日本のエネルギー自給率は10%を下回っており、エネルギーを安定供給するために再生可能エネルギーの比率を高めようとしています。

そして再生可能エネルギーの比率を高め、二酸化炭素排出量０を目指し、脱炭素社会を目指していく。

そのため太陽光発電システムや蓄電池をさらに普及するために、補助金を出すなどして推奨しています。

電気代について

人生で高い買い物と言えば、皆さんは何を思い浮かべるでしょうか？

「マイホーム」・「車」など色々思い浮かべると思います。

しかし見落としがちなのが、「生涯の光熱費」です。

月々の電気代はそこまで気にならない金額でも、年単位で見ると意外に大きいものです。

こうして見ると、電気代は生涯ローンと同じようなものですね。

そして知っておいて頂きたいのが、日本の電気代は、今後更に上昇していきます。

理由は、「3つのコスト」を国民全員で負担する必要があるからです。

原発廃炉費用

• 原発処理費は40兆円と言われています。これを国民1人あたりに換算すると32万円になります。
• 原発処理費は、電気代や税金に上乗せされます。
• 原発賠償費は、全国民の電気代に転嫁され、2021年10月から40年間徴収され続けます。

燃料高騰費

• 日本の火力発電依存度は70%にのぼります。
• 日本の電気料金は、燃料価格変動の影響を受けやすい。

再生可能エネルギー賦課金

• 再エネ賦課金＝賦課金単価 × 電力購入量
• この10年間で約15倍になっています。
• 電気を使う量が多いほど、負担額が増えます。

（出典：新電力ネット）

（出典：経済産業省　資源エネルギー庁HP）

電気の自給自足という考え方

冒頭でも述べたように、日本は再生可能エネルギーの電源構成比を増やしていくために、太陽光発電システムと蓄電池を推奨しています。

そして2019年問題や電気代の高騰に伴い、今後の「電気」に対する考え方が変わってきています。

太陽光発電システムに関しては、買電単価の方が高かった2017年まではいかに余剰電力をたくさん売るかがカギでした。

しかし2018年以降逆転し、買電の方が高くなってしまいました。（2022年現在：売電単価17円・買電単価28円）

そしてこの買電はこれからさらに高騰していくと言われています。

だからこれからの考え方は、余剰電力を蓄電池に貯めて、自家消費していくという考え方です。

つまり太陽光発電システムで電気を作り、これまで電気を買っていた朝晩に蓄電池にためた余剰電力を使い電気を買わない。

電気の自給自足の考え方です。

電気を自給自足することは、「脱炭素社会への実現」・「電気代高騰への対策」・「災害対策」になります。

災害への備えという安心

◼︎ 2018年 6月 大阪北部地震　約17万世帯停電

◼︎ 2018年 9月 台風21号　約240万世帯停電

◼︎ 2016年 4月 熊本地震　約47万世帯停電

◼︎ 福島県沖地震 2月/3月　約83万戸停電/約223万戸停電

上記に挙げたのはあくまでほんの一例にすぎません。

近年、異常気象・天災により停電被害が増えています。

停電すると日常生活をするのが困難になるため、避難所に行く必要が出てきます。

しかし避難所に行くと、「感染」・「ストレス」・「エコノミー症候群」など様々な問題が発生します。

実際、太陽光や蓄電池をご依頼頂く方のほとんどは、被災経験がある方で、電気が使えなかった不便さを身にしみて体験されている方です。

これからの住まい

これまで色々と説明してきましたが、これからは災害に強い家を選ぶことも大切になります。

ZEHの普及により、太陽光発電システム・蓄電池・エネファームはこれから標準アイテムになります。

食料や水は、簡単に手に入りますが、電気を作るアイテム（太陽光発電システム・蓄電池）は事前に設備投資をしておかなければなりません。

これから南海トラフ地震がくると言われています。

安心して住み続けられる家にしておくことも、今後非常に大事になってきます。

その他

この記事を読んだ人は、こんな記事も読んでおられます。