リフォームでトラブルが起こったときの対処法と未然に防ぐ方法

リフォームをするとなると費用はそれなりにかかるため、できるだけトラブルなく進めたいですよね。

そのためどういったトラブル事例があるのかを事前に知っておくと、リフォームを成功に導きやすくなります。

今回はリフォームを行う際に発生しやすいトラブル事例とその対処法、未然に防ぐための方法について紹介していきます。

これからリフォームを検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。

リフォームで起こりやすいトラブル

まずリフォームを行う際に、良くあるトラブルについて紹介していきます。

見積書・契約書トラブル

見積書や契約書は、リフォームを行う際の業者と依頼主の共通認識を文面化したようなものです。

基本的には見積書や契約書に基づいて、双方が合意した上でリフォームを行いますが、なかには見積書や契約書を発行せずに工事を進める業者もいます。

特に小工事の場合、現地調査をした後すぐに工事になることが多く、見積書や契約書がうやむやになることがあります。

また見積書や契約書が発行されている場合も、記載されている内容が「一式」など、あいまいな表現であることもあります。

どういった工事内容で、どれくらいの費用がかかるのか見積書や契約書からわからなければ、トラブルになる可能性が高くなります。

トラブルになった場合、見積書や契約書がなかったり、内容があいまいだと、依頼者側は業者へ対抗するすべがなくなってしまいます。

費用トラブル

見積書に明記されていない追加費用の発生によるトラブルも、リフォームではよく起こりやすいトラブルのひとつです。

これは見積書の不備、業者側の説明不足などが原因で発生することがあります。

またリフォームの難しいところは、解体してみないとわからない部分も多く、その費用を事前に想定して説明しておく必要があります。

工事内容のトラブル

設計書通りに工事が行われなかった、工事をしているときに思わぬ場所に穴が開いていた、予定していたものと違う素材が使われていたなど、工事内容に関するトラブルもよくあります。

また順調にリフォームが終ったように見えても、配管の接続不良や下地不良など施工後に不具合が生じることもあります。

アフターフォロー・保証トラブル

リフォームが終わったあとのトラブルにも注意しましょう。

たとえば、不具合が起きたにも関わらず対応してくれない。やり直しにかかる費用を請求されたなど、アフター体制が整っていない会社も多くあります。

リフォーム業者は瑕疵（かし）担保責任があるので、不具合があった際は必ず対応しなければなりません。

しかし、これは保険に加入している業者のみなので、事前に確認しておきましょう。

トラブルが起きてしまった場合の対処法

避けようと思っていても避けられず、万が一トラブルが起きてしまった場合はどのように対処すれば良いのでしょうか。

そこで、ここではトラブルの対処法について紹介します。

クーリングオフ制度を利用

訪問販売などでリフォームの契約してしまった場合、クーリングオフ制度を利用できることがあります。

クーリングオフ制度は、訪問販売などで契約してしまった場合にのみ、契約書面を受け取ってから8日以内ならキャンセルが可能になる制度です。

クーリングオフを利用する際は消費生活センターに相談しましょう。

各相談機関で相談

トラブルが起きたら、自分で対処せずに各相談機関へアドバイスを求めることもひとつの方法です。

住宅リフォーム・紛争処理支援センター

公益財団法人が運営する、国土交通省の管轄の住宅専門の相談窓口です。

通称「住まいるダイヤル」と呼ばれており、トラブルが発生したときだけでなく、住宅に関する悩みや不安などを弁護士や建築士などの専門家へ相談することができます。

日本建築士事務所協会連合会

各都道府県の日本建築士事務所工会連合会の会員限定で、建築事務所の業務に関する苦情などを相談できます。

消費生活センター

消費生活センターは、リフォームに関するトラブルだけでなく、消費者が利用した（購入した）サービス全般のトラブルに関して相談できる機関です。

各都道府県に設置されている機関で、電話相談だけでなく、メールでの相談も受け付けています。

リフォームでのトラブルを未然に防ぐためには？

リフォームでのトラブルを回避するためには、どうすれば良いのでしょうか。

その対策について解説します。

業者と細かく打合せを行う

トラブルを防ぐためには、業者と打合せの段階から注意する必要があります。

たとえば、リフォーム箇所、見積金額との差異、追加費用の有無など、リフォームの内容と金額については、認識違いなどによってトラブルに発展しやすい部分です。

細かく確認しておきましょう。

具体的な施工イメージを業者へ伝えるためには、自分のイメージしている施工内容に近い事例などを準備しておくと認識違いが生じにくくなります。

また提示した施工事例をもとに、必要な素材や工事の方法などから費用を見積こともできます。

施工内容だけでなく、アフターフォローや保証の有無なども確認しておくと安心してリフォームを進めることができるでしょう。

書面での契約を交わす

口頭のみでの施工内容や金額などのやり取りは、トラブルの原因になります。

必ず書面に残し、見積書や契約書などを交わすようにしましょう。

別注や追加注文などが発生した場合も、その都度に細かく書面へ残しておくことで、トラブル防止につながります。

さらに自身と業者とで同じ内容の書面を持っておくと、認識違いなどが起きづらくなります。

徹底的に業者比較を行う

どこの業者へ依頼するのかを決めるためにも、相見積をしておくと良いでしょう。

2〜3社から相見積を取ることで、値段の相場を確認することができます。

また相場が分かるだけでなく、多くのプランの中から比較検討することができるため、より自分にあったプランを発見できるでしょう。

トラブルが起こりにくい業者の選び方

トラブルを起こさないためには、業者選びも重要です。

良い業者のポイントを押さえる

トラブルにつながりにくい、良い業者のポイントを押さえておきましょう。

■実績が豊富
実績があればあるほど、ノウハウも蓄積されていると考えられます。

■無料で見積依頼ができ、内容もわかりやすい
リフォームを検討している人が気軽に相談でき、さらに知識のない人でも内容が理解できるよう配慮してくれるかどうかは、良い業者かを判断するポイントになります。

■アフターサービスが充実している
良い業者であれば、基本的にアフターサービスはきちんと行われます。

アフターサービスの有無だけでなく、そのサービス内容が充実しているかを確認しておくと、より安心できる業者選びができるでしょう。

■提案力や技術力があり、希望に寄り添った対応をしてくれる
希望のリフォームが実現できるようにさまざまな提案をしてくれる、技術面でも専門家や有資格者がいるなど、安心してリフォームを任せられる業者は良い業者といえるでしょう。

提案の際も、業者側が提案内容を押し付けるのではなく、依頼主の希望に寄り添うような対応で提案してくれるのかどうかも、自分に合った業者を選ぶためのポイントです。

■地域に密着した業者である
地域に密着している業者は、その地域特有の気候や気象条件なども考慮しながら施工を進めてくれる可能性があります。アフターサービスに力を入れている業者も多く、その地域に特化しているからこそのスピード感で安心感のある対応を行ってくれます。

まとめ

今回はリフォームで起こりがちなトラブルや、その回避方法について紹介しました。

万が一トラブルに発展してしまった場合は、各相談機関に相談し、適切に対処できるようにしましょう。

できるだけリフォームの際のトラブルを発生させないようにするためには、事前の確認や打ち合わせが非常に重要です。

そして、希望するリフォームを実現させるために、良い業者のポイントに沿って、安心して任せられる業者を選ぶようにしましょう。